『ケアメディカル産業展2018』にはヘルスケア産業のリーダーカンパニーに加え、新規参入を目指す企業が終結し、ヘルスケアビジネスの拡大を目指します。「新規販売ルートを増やしたい」「販売店や代理店を増やしたい」「医療機関・自治体と提携したい」などを実現するビジネスチャンスがここにあります。
[ 来場対象者 ]
薬局・薬店、薬系小売組合・共同仕入機構

薬価の引き下げ、調剤報酬の低下、一部医薬品の自由販売など医薬品だけでは経営できない時代を迎え、新たな経営の柱として注目されているのが健康食品、健康関連商品です。また、ドラッグストアにおいても競合店との差別化のため、コンサルティング販売に力を入れる店舗が増えています。組合・ボランタリーチェーンでは商品を共同仕入するだけでなく、販売のための勉強会に力を入れています。
がん・糖尿・アレルギーなどの患者会、患者団体

患者の生活の質的向上を目指し、アドバイスと情報提供を行っています。がんや糖尿病、アレルギー、リウマチなどの難病や長期間の治療が必要な疾病が中心で、病院単位から全国組織まであり、患者会を対象とした通信販売、宅配などのサービスを行う企業も続々と参入しています。
治療院・健康サロン

治療院業界も大きな改革の波が押し寄せてきています。行き先不透明な健康保険制度についての不安に加え、近年、鍼灸及び柔整学校の設立増加に伴い治療院が急増。また、各種健康サロンとの競争も激化し、差別化なしには治療院経営は難しい時代です。新規の患者獲得・固定化のためには、治療技術はもちろんのこと、院のブランドイメージの確立が大切です。サプリメントや健康美容機器などの物販を絡ませた戦略や、健康情報の提供に注力する治療院・サロンが増えています。
病院・クリニック

代替医療と西洋医学とを有効に組合せた「統合医療」を提唱する動きが生まれています。西洋医学を基盤に置きながら、サプリメント、アロマテラピー、カイロプラティック、温泉療法、音楽療法などを導入する医療機関が増えています。また、混合診療原則解禁など、保険診療と併用した予防医療導入の可能性が開けてきました。
医療周辺サービス、新サービス続々と誕生

糖尿病などの治療食品、高齢者向けの介護食品に加え、「健康食品のデリバリーサービス」が浸透しています。従来の宅配サービス業者から、治療食専門の新興企業、病院給食業者、最近では大手ファミリーレストランが自社物流網を活かし、配食サービスを展開しています。また、「24時間健康相談サービス」なども浸透してきました。規制緩和の進展もあり、今後の成長が期待されている分野です。
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