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PM2.5濃度、喫煙可能な飲食店では北京と同レベル
日本ではむしろ屋内の受動喫煙対策が急務

PM2.5による健康影響を連日マスコミが報道している。2月23日付けの朝日新聞によると、喫煙可能な飲食店などのPM2.5濃度は北京と同レベルで、 日本では屋外よりむしろ受動喫煙対策の不十分な屋内での対策が急がれるという。

1日平均値が35μg/m3以下が望ましい

PM2.5は、大気中に浮遊する2.5μm(1μm=1mm の千分の1)以下、髪の毛の太さの30分の1の微粒子で、肺の奥深くまで入るため、喘息や気管支炎などの呼吸器系疾患や肺がんのリスクが高まることが懸念されている。

PM2.5の成分は炭素成分、硝酸塩、硫酸塩、アンモニウム塩、ケイ素、ナトリウム、アルミニウムなど。ボイラーや焼却炉などのばい煙、火山など自然由来のもの、喫煙や調理、ストーブなどが発生源となっている。また、環境大気中での化学反応でも生成される。

人が健康を保持するうえで望ましいPM2.5の基準は「1年平均値が15μg/m3 以下で、1日平均値が35μg/m3 以下であること」と定められている。環境省では、今年2月、注意喚起のための暫定的な指針となる値を1日平均値70μg/m3 と定めた。

喫煙可能な喫茶店、300μg/m3超え

2月23日付けの朝日新聞が、喫煙可能な飲食店などの濃度は北京と同レベルで、日本国内では屋外よりも受動喫煙対策の不十分な屋内のほうが深刻と報じている。
同紙によると、禁煙推進学術ネットワーク(委員長、藤原久義・兵庫県立尼崎病院長)で、PM2.5濃度を計測したところ、福岡市の喫煙可能な喫茶店で、300μg/m3を超える平均371μg/m3、横浜市のカフェの喫煙席は200〜700μg/m3であった。この濃度は、中国の屋外の濃度に匹敵するもので、むしろ日本では屋内における受動喫煙対策が急務という。

喫煙により生じるPM2.5についてはあまり知られていない。喫煙者はもちろん受動喫煙もPM2.5の被害を被るとう。 喫煙人口は年々減少傾向にあるものの、気にかかるのが妊娠適齢期の女性の喫煙率である。今年1月の環境省の「子どもの健康と環境に関する全国調査」の中間報告によると 全国約3万3千人の妊婦を調べたところ、24歳以下が10%に達していた。

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