4月24日、「遺伝子組み換え技術の"いま"を検証する」と題してシンポジウムが開催された。当日、本谷勲氏（東京農工大名誉教授）、新井秀雄氏（元国立感染症研究所主任研究官）、河田昌東氏（元名古屋大学理学部教員）らが遺伝子組み換え作物の環境への弊害など、最新状況を報告した。食糧の増産、農薬の減少、人体や環境への遺伝子汚染など遺伝子組み換え作物をめぐるさまざまな問題は果たして解決をみたのか。

見込めないGM作物の収量増、農薬も減らず 地球上で刻々と進む砂漠化、熱帯雨林の消失---。 これに人口増が加わり、2030年には地球規模の食糧危機が予測されている。 そのためにも、「遺伝子組み換え技術による食糧の増産」が必要と、遺伝子組換え作物（以下GM作物）の開発企業は世界各地でGM作物の栽培を推し進めてきた。 米国で、「GM作物の収量増」と「農薬使用量の減少」を旗印に、1996年に本格的にGM作物の栽培を開始。2002年には栽培面積が世界で5870万ヘクタールに達した。

内訳は米国66％、アルゼンチン23％、カナダ6％、中国4％、その他1％。作物別では大豆62％、トウモロコシ21％、綿12％、ナタネ5％となっている。 （※河田氏資料） GM作物の花粉飛散による環境汚染、人体への影響などさまざまな問題が未処理のまま、すでに日本の総面積の約1．6倍に相当する耕地面積でGM作物が栽培されているといわれる。 記事の続きを読む > ・